マーケティング調査（イオンモール秋田）20260914

目的

マーケティングのコンサルティングを行う株式会社ＭＫナレッジの研究・調査として、各種商業施設で行われているマーケティング施策を確認するため、実際に現地調査を行います。

「誰向けに」「何をやっているか」「どういう同線を作っているか」「どう見せているか」を、できるだけ具体的に調査していきます。

概要

日時

2026/9/14（月）11:00～

場所

イオンモール秋田
https://akita-aeonmall.com

調査結果

ポケモンしんかラリーで歩く理由作り

今回、特に目立っていたのが「イオンモール ポケモンしんかラリー」です。

館内に設置されたポケモンのパネルを探し、スマートフォンでデジタルスタンプを集める企画です。

面白いのは、ポケモンを単に展示するだけではなく、「次のポケモンを探したい」という気持ちを使って、自然に館内を歩いてもらう仕組みにしていることです。

特に子ども連れのファミリー層では、ゲーム感覚で館内を回ることで、普段は通らない場所や店舗にも接触する可能性があります。

「来てもらう」だけではなく、「来てもらった後にどう動いてもらうか」まで設計している点が参考になります。

プリキュア映画でも「探す体験」

映画「名探偵プリキュア！」の公開に合わせたキャンペーンも実施されていました。

館内にあるプリキュアのポスターを探し、二次元コードを読み取ると、オリジナル壁紙を受け取れる仕組みです。

こちらも、映画のポスターを見せるだけではありません。

「キャラクターを探す」という遊びを加えることで、広告そのものを一つの体験にしています。

映画を観るために来館した人が、そのまま館内を歩き、買い物や飲食をするきっかけにもなりそうです。

ポケモンの企画と同様に、人気キャラクターを「集客」だけでなく「館内回遊」に活用している点が印象的でした。

映画館・書店からほかの店舗へ送客

前回の調査でも確認した「シネマde・未来屋書店de おトク」は、今回も継続されていました。

TOHOシネマズ秋田の当日入場券、または未来屋書店の税込1,000円以上の当日レシートを提示すると、参加店舗で割引やサービスを受けられます。

この施策のポイントは、新しい来館者を集めるのではなく、「すでに館内にいる人に、もう1店舗利用してもらう理由」を作っていることです。

映画を観たあとに食事をする、本を買ったあとに別の店舗へ立ち寄る。

こうした行動を特典によって後押ししています。

前回の2026年1月にも確認できたため、一時的なキャンペーンではなく、継続的な館内送客施策として活用されていることも分かりました。

健康施策にもゲーム性を取り入れる

秋田市の「歩くべあきた」のキャンペーンも掲示されていました。

秋田市内に設置された二次元コードを読み取り、カードを集めることで賞品に応募できる企画です。

単に「健康のために歩きましょう」と呼びかけるだけではなく、「探す」「集める」「賞品が当たる」という楽しみを加えています。

本来は少し面倒に感じる行動でも、ゲーム性や特典を組み合わせることで、参加するきっかけを作れるという好例だと感じました。

行政施策でも「正しいことを伝える」だけではなく、「実際に行動してもらう工夫」が重要なのだと思います。

秋らしさのビジュアルで目を止める

イオンモール全体に、「この秋は一度きり。My Autumn」というビジュアルが設置されていました。

特定の商品や価格を強く訴求するのではなく、秋らしいイラストで季節感を演出しています。

大型商業施設では非常に多くの広告や商品が目に入るため、すべてを「安い」「お得」で競う必要はありません。

まず雰囲気で目を止めてもらい、イオンを居心地の良い場所だと感じてもらう。

こうした感情から購買につなげる見せ方も、店頭マーケティングでは重要だと感じました。

全体的な感想

今回の施策には、共通して「お客さまに次の行動をしてもらう理由」がありました。

ポケモンやプリキュアでは「探したい」、映画館や書店では「特典を使いたい」、歩くべあきたでは「集めたい・当てたい」という気持ちを利用しています。

企業側が「見てください」「来てください」「買ってください」とお願いするだけでは、人はなかなか動きません。

それよりも、「本人が自分から動きたくなる理由をどう作るか」を考えることが重要です。

これは大型商業施設に限らず、Web広告、SNS、店舗集客、イベントなど、さまざまなマーケティングに応用できる考え方だと思います。

今回のイオンモール秋田では、その「行動したくなる仕掛け」が非常に分かりやすく表れていました。

単独で集客するのではなく、「別の目的で来た人を次の行動につなげる」という考え方は、地域企業のマーケティングにも応用できそうです。

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